ストレスチェックの集団分析とは？結果の見方やメリット・活用方法を解説
常時50名以上の従業員がいる企業で実施が義務付けられているストレスチェックは、従業員のメンタルヘルス不調を未然に防ぐ一次予防の役割を果たします。また、企業として従業員のストレスの程度を把握するだけでなく、従業員に自身のストレスへの気付きを促せる取り組みでもあります。
ストレスチェックは実施そのものではなく、結果をもとに職場環境の改善につなげることが重要であり、職場ごとのストレス状態を把握するためにはストレスチェックの「集団分析」を実施することが大切です。
この記事では、ストレスチェックの集団分析について解説します。実施の流れや活用方法、結果の見方などを理解して、自社のより良い職場環境の改善に役立てましょう。
目次
ストレスチェックの集団分析とは
まずはストレスチェックの集団分析の定義や目的・メリットについて見ていきましょう。
ストレスチェックの「集団分析」とは？
ストレスチェックの集団分析は、ストレスチェックの結果を職場や部署という集団単位で集計し、その集団のストレス状況や傾向を分析することを指します。集団分析は、制度の中では法律で定められていない努力義務とされています。必ず実施しなければならないものではありませんが、ストレスチェックの結果を効果的に活用して職場環境改善につなげるためにも、集団分析を実施することが望ましいと考えられます。
また、集団分析は原則10人以上の集団で行うことが推奨されています。10人未満で実施してしまうと個人を特定されやすくなるため、原則として集団分析の対象となる従業員全員の同意がない限りは、結果の提供を受けることができません。
「集団分析」の目的・メリット
集団分析の目的は、職場や部署ごとのストレス状況を把握して、従業員が働きやすい職場環境を目指すことにあります。集団分析を行うことで高ストレス者の多い職場や部署が明確になり、具体的な対策案を考えるきっかけになるため、職場環境の改善にもつながりやすくなります。効果的に職場環境の改善ができれば、生産性の向上や離職率低下にもつながるでしょう。
ストレスチェック実施から集団分析までの流れ
では、ストレスチェックを実施するにあたって集団分析をどのように行っていくのでしょうか。ストレスチェックの実施から集団分析までの流れを解説していきます。
実施前の導入準備
ストレスチェックを実施するにあたり、企業として「ストレスチェック結果に基づく職場環境改善を実施する」という方針表明を行います。また、ストレスチェックの実施体制や実施方法を話し合うとともに、集団分析を行うかどうかの決定も行います。
集団分析を実施する場合は、分析結果の活用方針をこの段階で確認しておくと良いでしょう。職場環境改善を視野に入れながら、集計の単位や、集計結果の開示対象・方法についても、衛生委員会であらかじめ審議しておくとスムーズに集団分析を実施できます。
ストレスチェックの実施
ストレスチェックの調査票を配布し、従業員に回答してもらいましょう。ストレスチェックの受検は従業員にとって義務ではありませんが、受検率が高ければ、集団分析による従業員の傾向が分かりやすくなり環境改善や対策が行いやすくなるため、ストレスチェックを実施する目的を十分に理解してもらい、受検してもらえるように努めましょう。
ストレスチェックを集計・評価・分析
回答が終了した調査票を集計し、実施者が結果をもとに個々の評価判定と、高ストレス者で医師との面接指導が必要な従業員の選定を行います。ストレスチェックの結果は実施者から従業員に通知されるとともに、高ストレス者と判断された従業員から申し出があった場合は、医師との面接指導を実施しなければなりません。企業は面接指導の実施から１ヶ月以内に医師から意見を聴取して、必要な就業上の措置を講じていく必要があります。
また、ストレスチェックの結果を集団ごとに集計・分析して集団分析を実施します。集団分析の結果をもとに職場のストレス状況や課題を把握し、職場環境の改善を行っていきましょう。
ストレスチェックの集団分析の見方
ストレスチェックの集団分析の評価方法として一般的に知られているのが、「仕事のストレス判断図」を使用した方法です。「仕事のストレス判定図」はストレスチェック結果のうち、「仕事の量的負担」「コントロール」「上司支援」「同僚支援」の4つの尺度にフォーカスして集団のストレス状態を簡易的に見ることができます。
引用：（厚生労働省「ストレスチェック制度導入ガイド」）
上図左側の「量-コントロール判定図」では、仕事量とコントロール（自由度）のバランスを見ることが可能です。縦軸の「仕事のコントロール」と横軸の「仕事の量的負荷」が交わる斜めの線の点数で、仕事におけるストレスの度合いを判定します。100と書かれた斜めの線は全国の平均ラインで、自分の点数を全国平均と比べて自分のストレス度合いがどの程度か判定 できます。図の右下に行くほどストレス度合が高いことを示しています。
上図右側の「職場の支援判定図」では、職場における上司・同僚の支援の状態を見ることができます。縦軸の「同僚の支援」と横軸の「上司の支援」が交わる斜めの線の点数で、ストレス判定を行います。「量-コントロール判定図」と同じように、全国平均値と自分の点数を比較しましょう。図の左下に行くほどストレス度合が高く、職場における支援の度合いが低いことを示しています。
ストレスチェック集団分析のポイント
従業員の健康にどの程度の影響を与えるかの指標となる「総合健康リスク」も、「仕事のストレス判定図」から求めることができます。「量-コントロール判定図」の点数を健康リスクA、「職場の支援判定図」の点数を健康リスクBとして、以下の式で総合健康リスクを出すことが可能です。
総合健康リスク＝A×B÷100
全国平均を100として、総合健康リスクが平均値よりも高いほど、職場環境が健康状態に与えるリスクが高い状態を表しています。総合健康リスクが150以上の場合は、健康問題が表面化している可能性があるため、早急な職場環境の改善や従業員への直接的なケアが必要です。
このように、「仕事のストレス判定図」を用いることで集団分析の評価や総合健康リスクの算出が可能になります。
ただし、前述した通り、「仕事のストレス判定図」は4つの尺度のみにフォーカスしているため、4つの要因によるストレスの傾向を見ることはできますが、他の要因によるストレス状態を見ることはできません。
職業性ストレス簡易調査票（57項目・80項目）では、「仕事のストレス判定図」に用いる4つのストレス要因のほかに、「対人関係によるストレス」「技能の活用度」「仕事の適性度」など計12のストレス要因（80項目版は「ハラスメント」等も含めて36つのストレス要因）も評価しています。これらの指標についても集団ごとに高ストレス者の割合を求めるなど、活用すれば職場のより詳細なストレス状況を把握することが可能です。
参考：「WELSAストレスチェックレポート」より抜粋
各尺度の点数の高低で判定するのではなく、基準値と比較してストレス状況の良し悪しを判断すれば、組織の課題がより分かりやすく把握できるようになります。
ストレスチェックの集団分析を活用した職場環境改善
ストレスチェックの集団分析は、集団ごとのストレス状況を把握したらそれで終わりではありません。集団分析結果を活用して職場環境改善につなげることが、集団分析を実施する意義でもあります。集団分析の結果、何らかの課題が発見された場合は、その課題に対する改善策を講じていくことが重要なのです。
たとえば「仕事のコントロール度」に課題があった場合は、以下のような改善策が挙げられます。
・必要な情報が従業員に伝わるように、会議やコミュニケーション方法の工夫を行う
・従業員のニーズや事情に合わせて、計画的に休暇が取れるように配慮する
・業務の多能工化を図り、それぞれの従業員が自律的に働けるようにする
・必要に応じてスタッフを補充し、業務量の軽減を図る
特に高ストレス者が多い職場に関しては、単にストレスチェックの結果を伝えるだけではなく、こうした「課題に対しての改善策」も併せてフィードバックすることが大事です。職場の特長や強みを認識しやすくなり、職場環境改善を職場組織活性化の取り組みとして進めやすくなるでしょう。
ストレスチェックの集団分析を効果的に活用するのであれば、このようなレポーティング機能がついている管理システムを導入するのがおすすめです。
ストレスチェックの集団分析を効率的に実施するために
ストレスチェックの集団分析を効率的に実施するためには、ストレスチェックの結果が活用しやすい形でデータ化されている必要があります。また、ストレスチェックの結果によって高ストレス者と判断された従業員への面接指導などのアクションも効率的に行うのであれば、健康管理システムの導入が望ましいです。
健康管理システム「WELSA」なら、ストレスチェックだけでなく健康診断の結果や面接記録もまとめてデータで一元管理可能です。健康状態を可視化できるため、従業員の健康リスクの分析にも役立つでしょう。
さらに集団分析機能も備わっており、各組織ごとの課題と打ち手のレポートのほか、WELSA独自のフィジカルとメンタルを合わせた課題分析レポートも提供されるので、より効果的に職場環境の改善を行えます。自社の健康管理と職場づくりを効率的に行う際に、ぜひ「WELSA」をご活用ください。